image: Cervical Cancer Screening Bus view more
Credit: 2020 Miki et al.
災害後、女性の健康に関連して、月経不順などの問題が報告されています。しかし、女性の健康の管理、特にがん検診受診率の変化は調査されていません。本研究では、東日本大震災前後の子宮頸がん検診受診率の変化に焦点を当て、2009 年から 2016 年まで、宮城県の 45 地域で子宮頸がん検診受診率を調査しました。結果、地震後の津波の影響を受けた 4 地域では、地震が発生した 2011 年に受診率の著しい減少が認められました（前年に比べて 3％以上の減少）。さらに、これら 4 地域のうち 3 地域の受診率は、2016 年の時点においても震災前より低い受診率でした。 また、2011 年度から 2016 年度の各年度において（2014 年度を除く）、沿岸地域（9地域）の受診率の回復は、非沿岸地域（36 地域）の受診率の回復よりも有意に低いことが明らかとなりました。 医療機関を受診することが遅れる「Patient's delay（患者になることの遅れ）」は被災地でのがん治療の問題の一つに挙げられています。 受診率の低下は、進行がんになってからでの遅い発見につながると懸念されます。災害後の健康診断を含む包括的な医療システムの確立は、女性の健康管理にとって重要な課題であり、対策が求められます。 本研究成果は、日本時間 2020 年 3 月 12 日朝 4 時（アメリカ東部時間 2020 年 3 月 11 日 14時）の PLOS ONE 誌に掲載されました。
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Journal
PLoS ONE