新しい研究の報告によると、米国の若者の間では富裕層と貧困層との平均余命の差が縮小しているという。それどころか、出生時平均余命は、1990年以後に生まれたほぼ全ての所得層で伸びている。この結果から、若者と貧困層の健康増進を目的とした米国の多くの政策が功を奏しているらしいことが明らかになった。先行研究では、21世紀になってから死亡率の不平等の格差が広がっていることが示唆されており、米国では高額所得者層の平均余命が数年伸びたのに対して、最低所得者層では伸びがほぼゼロに近いか、場合によっては平均余命が短くなることさえあった。しかし重要なことに、先行研究の大半は40歳や50歳の平均余命を計算する研究に基づいており、若年層にみられる改善を無視していた（この改善は、後年における同齢集団の健康と死亡率に関して、重要な予測変数であることがわかっている）。今回Janet Currieらは、より正確だと思われる状況を示すために、出生時からの平均余命を調べた。彼らは1990、2000、2010年に、全年齢層における死亡率の不平等について、郡を貧困レベルでランク付けしたうえで分析した。その結果、中高年層では死亡率の不平等が増加している（これは先行研究の結果とも一致する）が、子どもから20歳までの層では、死亡率の不平等が実は急速に減少していることを見出した。こうした死亡率の改善は特に貧しい郡で顕著であり、死亡率の不平等が大幅に減少しているという。この若年層が将来米国の成人人口を占めることになることから、今回の研究は中高年層における死亡率の不平等がいずれは減少することを示唆している。
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