認知症予防のための多因子介入プログラムの成果報告

熊本大学大学院生命科学研究部附属健康長寿代謝制御研究センターの梶谷直人助教、山縣和也センター長らの研究グループは、国立長寿医療研究センター（理事長　荒井秀典）および台湾国立陽明交通大学との共同研究により、熊本県菊陽町で実施された地域在住高齢者を対象とする認知症予防のための地域版 J-MINT Brain Health プログラムについて、6か月間の実施前後における認知機能や身体機能、生活習慣などの変化を検討しました。

 認知症の発症には、運動不足、生活習慣病、社会参加の低下など、修正可能な生活・健康要因が関与することが知られており、近年、運動、栄養、認知トレーニング、生活習慣改善などを組み合わせた多因子介入が注目されています。一方で、こうした多因子介入プログラムを自治体の現場で実施した際に、どのような評価指標が変化を捉えやすいかについては、まだ十分に明らかではありませんでした。

 本研究では、菊陽町で実施された地域版 J-MINT Brain Health プログラムの参加者を対象に、6か月後の認知機能や身体機能、生活習慣などの変化を検討しました。その結果、認知機能の中でも「注意機能」が、地域における認知症予防のための多因子介入プログラムの変化を捉えるうえで有用な指標となる可能性が示されました。

 本研究成果は、今後、自治体と大学が連携して実施する認知症予防事業において、プログラムの効果をより適切に評価し、地域の実情に合わせた取り組みを発展させるための基盤となることが期待されます。本研究は、TSMC Charity Foundationの支援を受けて実施されました。