image: Study from The University of Tokyo Institute of Industrial Science uses mobile phone location data to show Japan's noncompulsory lockdown during first wave of COVID-19 effectively reduced Tokyo's human movement, social contact, and infection spread view more
Credit: Institute of Industrial Science, the University of Tokyo
東京大学 生産技術研究所の関本 義秀 准教授、矢部 貴大 短期来訪国際研究員（アメリカ・パデュー大学 博士課程）、ヤフー株式会社、東北大学の藤原 直哉 准教授、大阪市立大学の和田 崇之 教授、アメリカ・パデュー大学のSatish V. Ukkusuri 教授らの研究グループは、携帯電話の位置情報を用いて、東京でのコロナ禍の外出自粛や緊急事態宣言の効果を検証した。本手法は、携帯電話から取得される大量の移動軌跡を解析することで、都市において人々がいつ、どこで、どの程度接触しているかを定量化することができる。解析の結果、緊急事態宣言が発令される前の３月初週時点で人々の自宅外での接触率は平時の６割程度に減少し、緊急事態宣言を発令したことで４月中旬での接触率は平時の２割程度まで抑えられていたことが示された。さらには、接触の減少率とCOVID-19の実効再生産数との非線形な関係性も明らかにされ、今後流行の第二波、第三波が予想される中、どの程度人々の接触を抑制するべきかについての定量的なエビデンスが示された。外出自粛を含めた様々な政策決定のエビデンスとしての活用が期待される。
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本成果は２０２０年１０月２２日（米国東部夏時間）にネイチャー・パブリッシング・グループの総合科学雑誌「Scientific Reports」のオンライン版で公開された。
Journal
Scientific Reports