「大規模公開オンライン講座（MOOC：ムーク）」の継続率および修了率の格差は、MOOCにおいて帰属意識および自己の完全性を受講者に再確認させる介入を行うことで解消できることを、René F. Kizilcecらは今回のPolicy Forumで実証している。世界中で何百万人もの人々がMOOCを受講しているが、その大部分は発展途上国（LDC）に住んでいる。しかし、どの国でも学歴のある裕福な人のほうが、MOOCを受講して修了する割合が高い。LDCに住む人々の修了率は低く、社会的アイデンティティの危機（自身の所属グループを理由に、能力が劣っていると見なされることへの恐怖）によって、さらに悪化することがある。著者らは一連の実験で、社会的アイデンティティの危機に対処すれば、LDCに住む人々の結果を改善できることを示している。1つ目の活動では受講者に対して、個人的に大切にしている価値（家族との関係など）を確認するように働きかけた。2つ目の活動では受講者に対して、受講に対する迷いは当然のことであり、一時的なものであり、自身や自身のグループのメンバーに限ったことではないことを確信させた。これらの簡単な介入が完了するまでに要した時間は、参加者の大半で10分足らずだった。社会的帰属意識への介入によって、LDCに住む受講者の51％で継続率が増加した一方で、中進国（MDC）に住む受講者の継続率には大きな変化が見られなかった。また、肯定による介入によって、MDCに住む受講者の継続率は12％減少したが、LDCに住む受講者の継続率は67％増加した。著者らは、肯定を行ったグループでMDCの成果が低下したことについて、いくつかの潜在的理由を検討している。これらの結果から、心理科学および学習科学によって、利用しやすい教育経験を公平なものに変えられることが実証された、と著者らは結論付けている。
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