新しいモデルを用いて、自然が人間の福利にもたらすものを考慮し、それを人々の将来のニーズと比較した結果、今後30年以内に特にアフリカと南アジアにおいて、50億もの人々が水や食料の危機に直面するおそれがあることが示された。さらに何億もの人々が、危険性の増す激しい沿岸暴風雨の被害を受けやすくなるという。これらは、自然が人にもたらすものに関する初の世界モデルの結果である。「（Rebecca）Chaplin-Kramer（ら）による論文は、自然が失われることによる社会的負担について、前例のない深く憂慮すべき実態を示している」と、関連するPerspectiveでPatricia Balcaneraは述べている。人間の福利は、水を浄化したり作物を受粉させたりする生態系サービスをはじめ、自然がもたらすものに左右される。しかし、地球環境への影響が増大したことにより、こうした極めて重要なシステムが低下している。この事実に関心を集めるため、「生物多様性及び生態系サービスに関する政府間科学‐政策プラットフォーム」の地球規模アセスメントでは、自然がもたらすものの状況を評価した初の報告書を最近公表した。それでも著者らによると、自然が人にもたらすものがどこでどのように最も問題になるかについて、緊急に判断が必要なことに変わりはないという。この問題に対処するため、Chaplin-Kramerらは高精度の世界規模空間モデルを開発した。このモデルは、生態系サービスにおける「供給側」（自然がもたらすもの）と「需要側」（人間のニーズ）の両方を考慮した、前例のないものである。彼らは考えうる3つの将来シナリオにおいて、水質、作物受粉、海岸保全に関する傾向を評価した。その結果、自然に対する人々のニーズが最大の場所で、そのニーズを満たす自然の力が低下することが示された。2050年までに、数十億人が水質汚染の増加や、沿岸暴風雨に対する脆弱性や、作物受粉の不足に伴う食料危機に直面する危険性があるという。そのうえアフリカや南アジアの発展途上国は、こうした影響をまともに受けると予測されている。
###
Journal
Science