国の教育制度の成果を比較するには国際大規模教育評価（ILSA）を使用するが、このランキングは誤解を招く恐れがあり、これだけを決定的要因として教育方針を判断してはならないと今回のPolicy ForumでJudith SingerとHenry Braunが警告している。彼らによると、誤差の範囲が重複するため、多数の国々の成果平均のランクに統計的差異はなさそうだという。さらにILSAのランキングには、様々な文化的態度や行動は反映されてILSAの評価に影響しているものの、教育制度の特徴はそれほどには反映されていないと思われる。ILSAにはデータの不一致や異文化間の等価性という問題はあるが、有用な面もあり、教育制度の弱点を特定して解決策を見つけるには国内での分析と組み合わせると役立つとSingerとHenry Braunは書いている。そういったケースのひとつには、社会経済的地位と学業成績の関係の強さの調査を行う場合がある。たとえば成績と社会経済的地位の関係は米国よりカナダの方が著しく弱い。このようなパターンの調査によって、教育制度が平等性に欠ける国は平等性の改善に向けて他国が採用してきた政策を試行することになるであろうとSingerとBraunは述べている。結論として、具体的な介入の効果を調査する現場調査をランダムに実施するためにILSAのデータと他のデータソースをつなげたりILSAの分析結果を活用したりするなど、ILSAのデータをより上手く活用する5つの提案の要点を上げている。
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