新しい研究によると、マダガスカルでは熱帯低気圧でマラリア制御の取り組みが中断することによって、特に子供の間でマラリア感染が著しく急増するという。しかし、今回の研究結果により、新たに導入された効果が長く持続するワクチンがこれらの制御策中断時における感染の軽減に役立つことが示された。このことはマラリア感染リスクの高い地域における気候変動に強いマラリア制御策への道筋を示している。マラリアは、すでに世界的な健康上の根強い課題ではあるが、蚊の動態を変える気温上昇のみならず、熱帯低気圧といった極端な気候イベントをも通じて、気候変動がもたらす新たな脅威に直面している。こういった災害によって、特にケアとマラリア制御の継続的な実施が極めて重要な高負担地域では、公衆衛生インフラが著しく混乱し、マラリアの予防と治療が制限され、感染リスクが上昇することがある。しかし、そう懸念されてはいるものの、気候に関連する混乱がマラリア制御にどう影響するかについてのデータは依然として少ない。マダガスカル - マラリア高負担国 - では、特に熱帯低気圧の頻度と強度の上昇による気候変動の影響が次第に増大してきており、それによって医療インフラが繰り返し深刻な被害を受けている。 Benjamin Riceらは、マダガスカルのマナンジャリ地域の500世帯を対象とした長期コホート研究を用いて、熱帯低気圧Batsirai（2022年）とFreddy（2023年）の前後における20,718件のマラリア感染の観察記録を分析した。これにより彼らは、極端な気象イベントといった厳しい状況下で、様々なマラリア介入がどの程度成果を上げたかを評価した。その結果によると、マダガスカルでは熱帯低気圧によってマラリアの予防や治療プログラムを含む最も重要な公衆衛生介入が混乱することで、マラリアの感染及び再感染のリスクが著しく上昇するという。熱帯低気圧に続く数ヵ月間、マラリア感染は特に子供の間で急増した。高伝播地域では、学齢期にある子供の最大半数と学齢期前の子供の3分の1以上が感染した。Riceらは様々なマラリア制御策をモデル化することにより、予防効果が最大10ヵ月間持続する最近導入されたマラリアワクチンが、症候性感染を大幅に低下させ、また、気候によって介入が中断している期間のマラリア感染制御の維持にも役立つ可能性があることを発見した。ただ、こういった発見にもかかわらずRiceらは、マラリアワクチンだけでは伝播を止めるには不十分だと指摘し、加えて、特にマラリアが根強く残る高伝播地域では、ワクチン、薬剤ベースの予防、蚊帳といった従来の道具を組み合わせた多層対策が不可欠だと述べている。

新しい研究によると、Androidスマートフォンを用いた地球規模の地震検知・早期警報システムは、従来の地震観測網に匹敵する有効性で、地震活動のリアルタイム検知と救命警報の配信ができるという。地震が発生しそうな場所の予測が可能であるにもかかわらず、地震は世界中のコミュニティに深刻な脅威を及ぼし続けている。大規模な地震事象は、広範な人命の損失や負傷につながりうる。こうしたリスクを考えると、事前通知を出して人命を救う緊急地震速報（EEW）システムのような、防護対策が急務であることは明らかである。こういったシステムは、恒久的な地震観測網上に構築されることが多いが、地震多発国の多くでこの重要なインフラが不足している。一方、スマートフォンが世界的に普及したことで、地震警報を感知して配信するための強力なプラットフォームが構築された。スマートフォンのセンサーは、従来の地震観測所のセンサーほど正確ではないが、大きな地震の際に地面の揺れを検知することは可能である。 今回、Richard Allenらは、Androidスマートフォンの既存ネットワークを利用した地球規模の地震検知・警報システムの性能について述べている。Android地震警報（Android Earthquake Alerts、AEA）システムは、スマートフォンのセンサーを利用して地震活動を検知し、危険な揺れが始まる前にユーザーに早期警戒警報を配信する。著者らによると、この機能は、世界のスマートフォンの約70%を占めるAndroid端末にデフォルトで組み込まれているという。AEAシステムは、運用開始から最初の3年間（2021～2024年）に、98ヵ国でマグニチュード（M）1.9から最大7.8までの地震を月に平均312回検知した。M 4.5以上の地震ではユーザーに対して警報が出されることになっており、1ヵ月あたり約60回の地震で1,800万回の警報が出された。こうした警報の効果とユーザーの反応を評価するために、著者らは、システムがユーザー調査を通じて集めた任意のフィードバックに注目した。AESユーザーのフィードバックによると、受信者の85%が揺れを経験しており、36%が地震動の発生前に、28%が発生中に、23%が発生後に警報を受け取っていた。「AEAは、世界中に分散しているスマートフォンを利用すれば、確立した国家的ステムに匹敵する有効性で地震を検知し、大規模な警報を出せることを実証している」とAllenらは述べている。「どのEEWシステムにとっても、大地震は依然として最も重要かつ困難なものであるため、地球規模でのAEAの実施は、迅速かつ大規模なデータ収集とアルゴリズムへのフィードバックによって、検知の改善に役立っている」

沖縄科学技術大学院大学（沖縄県国頭郡恩納村、学長兼理事長：カリン・マルキデス、以下「OIST」）と、 量子コンピュータの基盤技術であるイオントラップ技術と光共振器を組み合わせることで、分散型量子計算システムの実現を目指すスタートアップ Qubitcore株式会社（キュービットコア、神奈川県横浜市、代表取締役CEO 綿貫竜太、以下「Qubitcore」）は、2025年6月1日付で独占的ライセンス契約を締結しました。