人工知能支援タンパク質工学の進展により、タンパク質設計の飛躍的進歩が可能になっているが、有害なタンパク質が生産される可能性があるというバイオセキュリティ上の課題も生じている。有害なタンパク質を検出するスクリーニングソフトウェアはあるものの、そのようなソフトウェアを複数月にわたり解析した新たな研究の報告によると、このソフトウェアには脆弱性があり、一部の懸念されるタンパク質は検出を回避する可能性がある。重要な点として、本研究は将来的に懸念されるタンパク質の検出率を向上させる方法の提示も行っている。AI支援タンパク質設計（AIPD）は、医学や生物学を強力に前進させ、それにより研究者らは既存のタンパク質を修飾したり、新たな構造や機能を持つまったく新しいタンパク質を設計したりできるようになっている。しかし、この強力なテクノロジーの乱用により有害なタンパク質が設計される可能性もある。研究所でタンパク質を作るために必要な手順は、タンパク質をコードするDNAを指示することである。これらの合成核酸を提供する企業は、顧客の指示をバイオセキュリティ・スクリーニングソフトウェア（BSS）でスクリーニングし、懸念されるタンパク質をコードする遺伝子を特定し阻止している。ところが、タンパク質配列生成モデルは、制御対象例とは十分異なり検出を回避するアミノ酸配列を持つ機能性変異体を作ることができる。それにもかかわらず、BSSの脆弱性について体系的な評価はこれまで行われておらず、生成的タンパク質設計に伴って生じる可能性のあるバイオセキュリティリスクに関する国際的なガバナンスも不足している。こうした懸念について、ScienceはこれまでにBloomfieldらがPolicy Forumで、およびDavid BakerとGeorge ChurchがEditorialで取り上げていた。 本研究でBruce Wittmannらは、BSSモデルを改善しバイオセキュリティを高めることを目的に、「AIレッドチーミング」アプローチを用いてBSSモデルを評価した。WittmannらはオープンソースのAIタンパク質設計ソフトウェアを用いて、有害なタンパク質の変異体を75,000以上生成し、それらを4つの異なるBSS開発元に提示した。その結果、どのツールもオリジナルの野生型タンパク質のスクリーニングではほぼ完璧な成績が得られた一方で、再構成された変異体を検出する能力には一貫性がなかった。著者らによるとこの結果は、現行のBSSシステムは、改変されていない配列には引き続き有効であるものの、最新の生成AI手法を用いて設計されたタンパク質配列のホモログに直面したときには、類似したシステムであっても一貫した感度は得られないことを示唆している。当初の研究結果を受けてWittmannらは、BSSプロバイダーと協力し、ソフトウェアパッチを開発した。これらは4つのBSSプロバイダーのシステムのうち3つで配布された。この更新により、誤検出を大幅に増加させることなく、AI生成変異体の検出率を改善することができた。だが著者らは、どのツールも完全なカバー率は達成できず、プロバイダー全体で約3%の変異体が機能を維持しながら検出を逃れた可能性が高いと指摘している。「AIの向上は生物学や医学におけるブレイクスルーを促進しているが、新たな力には警戒と慎重なリスク管理の責任が伴う」と、本研究の上席著者でありMicrosoftの最高科学責任者（chief scientific officer）でもあるEric Horvitzは述べた。「この特定の脆弱性の同定と軽減に向けた取り組みだけでなく、われわれは有効なプロセスを開発し実証することを目的としていた。それはすなわち、分野横断的なチームを構築し、厳密な科学的手法を適用し、潜在的リスクを管理しながら科学を進歩させる方法で機密性の高いデータと知見を共有する枠組みを作ることである。」 データやコードの一部は悪用される可能性があるため公開レポジトリで提供すべきではないことを、本研究の著者らはScienceに認識させた。そのため著者らは、データ公開用の階層型アクセス方式を設計している。この方式では、関心のある団体は非営利組織International Biosecurity and Biosafety Initiative for Science（IBBIS）（https://ibbis.bio）の指定担当者に連絡して、制限資料へのアクセスを申請できる。要求者は、自分の身元と所属先、データ使用に関する簡単な説明を提供する必要があり、さらにデータ使用契約に従うことになる。IBBISの委員会が申請を評価し、要求者の提供した情報が正確であり、提案された使用が正当かどうかを判断する。制限データは、情報の危険度に応じて階層別に編成されており（本研究に使用されたコードは最上位の階層に含まれる）、提案された使用の適合性に基づき公開される。Scienceの編集者はScienceのEditorial Policiesにおいて、提案されたこの方式はセキュリティ上の懸念とデータおよびコードの利用可能性の要件を十分にバランスさせていることに同意している。また著者らは、将来的な機密解除やデータ管理の引継ぎについても準備している。この方式によるデータの利用可能性に関して懸念がある場合は、science_data@aaas.orgに連絡して懸念を提起できる。

世界中で山火事災害の頻度とコストが著しく増加している。新しい研究によると、過去44年間に発生した被害規模の大きな山火事のうち、ほぼ半数が過去10年間に集中しており、その主な原因は、脆弱な人口密集地域において極端な山火事気象が増えていることであるという。世界的な再保険データと国際的な災害報告の分析に基づく今回の研究結果によって、懸念すべき傾向が明らかになり、火災が発生しやすい世界に適応する必要性が浮き彫りになった。人類は何千年もの間、山火事と共存してきたが、気候変動や不適切な土地管理、燃えやすい地域への拡大によってリスクが増大している。しかし、今回の新しい研究を行った著者らによると、広範囲に懸念があるにもかかわらず、社会的被害の甚大な山火事（社会と経済に大きな影響を及ぼす山火事）の頻度やコストが増大しているか否かについて、世界規模の体系的な証拠はほとんどないという。これは、山火事が社会経済に及ぼす影響に関して、世界中の多くの政府が情報を一般に公開していないため、長期的な地球規模のデータが不足していることが一因であると考えられる。このデータ不足を埋めるために、Calum Cunninghamらは2つの地球規模の災害データベース――最も包括的な再保険データセットの1つであるミュンヘン再保険会社所有のNatCatSERVICEと、一般公開されている緊急事態データベース（EM-DAT）――を統合および調整して、1980年～2023年の山火事災害を調べた。著者らは統合したデータセットを使用して、大規模な山火事災害（すなわち死亡者が10人以上であるか、国内総生産［GDP］に対する山火事関連の経済損失が上位200件に入るもの）をもとに、社会的影響および経済的損失を世界規模で評価した。 Cunninghamらは、過去40年間で世界的に山火事災害の負担が著しく増大し、2015年頃から顕著に加速し始めたことを見出した。1980年以来、山火事による大規模な経済的災害は4倍以上に増加しており、被害の大きかった上位200件のうち43％が過去10年間に発生している。山火事による死亡事故も大幅に増加しており、1980年以降、発生頻度は3倍に増加している。この研究結果によれば、こうした増加は、極端な山火事気象を促進する気候条件の激化と、人為的要因（林野と都市の境界領域の拡大、土地利用の変化、長期的な山火事抑制政策など）とが組み合わさって引き起こされているという。地中海性植生、温帯針葉樹林、北方林といった山火事が発生しやすい生物群系が過度の災害を被っているが、経済的影響が特に顕著な裕福な都市部の周辺地域を中心に、さまざまな地域でも重大な影響が現れ始めている。

2026年4月、奈良先端科学技術大学院大学と沖縄科学技術大学院大学は、日本国内における外国籍博士人材の採用・育成・定着を推進するための新たなプラットフォームとして「外国籍博士人材の採用・育成サロン」を立ち上げます。

この度、沖縄科学技術大学院大学（OIST）は、国立研究開発法人科学技術振興機構（JST）の「グローバル卓越人材招へい研究大学強化事業（EXPERT-J）」に採択されました。

Policy Forumの新しい記事の著者らは、2000年以降にFDAが承認した医薬品の約半数は、もしこの数十年の間に米国国立衛生研究所（NIH）の資金が40％削減されていたならば打ち切られていたであろう助成金による資金提供を受けた文献に支えられていると書いている。この記事でPierre Azoulayらは、仮定のもう一つの歴史について分析結果を提示している。「近い将来がここ数十年と似ていると仮定すると、私たちの分析は、NIHの予算の大幅削減 - 資金提供枠（funding margin）で実施されたものを含む - により、潜在的な医薬品承認の大多数に関連する研究が制限される可能性があることを示している」と彼らは述べている。NIHは、歴史的に世界で最も着実に支援されてきた生物医学研究助成機関の一つであるが、前例のない不確実性に直面している。2025年、NIHは既存の助成金を取り消したり、新しい助成金を遅らせたりし始めた。また、競争的助成金の資金は前年の水準を40％以上も下回った。そのうえ、トランプ政権の2026会計年度予算案では約40％の支出削減が提案されている。 Azoulayらは、そういった削減の潜在的影響を探るべく、「もしも」のシナリオ分析を行い、こういった削減が下流の創薬にどういった影響があるかを測った。彼らは、低分子医薬品に対する「リスクのある」助成金 - 1980年から2007年にもし予算が40%削減されていたならば打ち切られていたであろう助成金 - に焦点を当てた。2000年から2023年に承認された557の医薬品のうち、40がNIHの外部資金提供を直接認める特許を少なくとも一つは持っており、そのうち14はリスクのある助成金に支援されていることが判明した。また、研究の引用を見てみると331がNIHの支援する文献を少なくとも一つは引用し、286が40％の予算削減があれば打ち切られていたであろう助成金による資金を受けた研究を参考文献にあげていた。これらの発見は、現代の医薬品の大部分が公的資金を受けた科学に、多くの場合は重要な背景知識や方法、基礎研究を提供する間接的な経路を通じて支えられていることを示唆している。著者らはまた、リスクのある研究に関連する多数の医薬品は非常に価値が高いことも明らかにし、NIHの資金は医療革新の大部分を支えているのみならず、臨床的にも経済的にも重要な医薬品をも支えていることを実証している。

一部のシロアリは、菌類（キノコ）と共生関係を築いている。新しい研究によると、菌類を栽培するシロアリは、大事に育てた作物に有害な菌類が侵入すると、熟練の庭師のように正確な反撃を開始し、有害な菌類に土の塊を覆いかぶせる。その土の塊には、菌類の増殖を抑制してくれる協力者である微生物が含まれているという。菌類を栽培するシロアリ（Odontotermes obesusなど）は、オオシロアリタケ属（Termitomyces）の菌類と重要な共生関係を保っており、菌園という特殊な培養室で菌類を栽培している。菌園は、シロアリにとって確実な食料源であるとともに、菌類にとって理想的な生息環境でもある。しかし、栄養豊富な菌園は雑草性の侵入菌類（特に、成長の早いPseudoxylaria亜属の菌類）をも引き寄せてしまい、放置すると、あっという間に作物を凌駕しかねない。Pseudoxylariaは通常、シロアリが世話をしている健康な菌園では抑制されているが、シロアリを取り除くとすぐにはびこることから、シロアリの活動が菌園を維持するうえで重要な役割を果たしていることが示唆される。シロアリは微生物を利用して雑草性菌類を駆除していると考えられているが、栽培している作物には害が及ばないようにしながら、そうした選択的な制御を実現する正確な行動メカニズムは、いまだによく分かっていない。Aanchal Panchalらの研究チームは、シロアリ（O. obesus）をさまざまな深刻度のPseudoxylaria発生にさらす実験を行った。その結果、シロアリが、侵入の深刻度に応じて戦術を調整しながら雑草性菌類を抑制するという、柔軟な行動をとることを見出した。 小規模な感染の場合、シロアリは汚染された菌園から積極的にPseudoxylariaを取り除き、それを土の塊（土粒）で覆い隠す。これにより、有害な菌類は酸素の乏しい土壌環境に効率的に隔離され、さらなる増殖は抑制される。一方、深刻な感染の場合、シロアリは感染部分を健康な菌園から完全に隔離し、必要であれば、その部分全体を土粒で覆って脅威を封じ込める。特筆すべきことに、シロアリが使用する土粒は単なる防壁ではなく、菌類の増殖を抑えるシロアリ由来の細菌をはじめとする、多様な微生物群集を含んでいることを、著者らは見出した。シロアリは、雑草性菌類が彼らの菌園を脅かすときにのみ、菌類の増殖を抑える土粒を使用し、健康な菌園に対しては使わない。Panchalらによると、これはO. obesusが非常に的を絞った防御戦略を進化させており、協力者である微生物を動員して有害な菌類のみと選択的に戦う一方で、有益な作物には害が及ばないようにしていることを示しているという。関連するPerspectiveでは、Aryel GoesとRachelle Adamsが、「Panchalらの研究結果によって、多角的な有害生物管理戦略の一環として、共生微生物を利用できることが明らかになった」と述べている。「関与している分子と、宿主の適応度との関係を理解すべく取り組めば、医学、農業、バイオレメディエーション（生物学的環境修復）に役立つ天然物の発見につながるような、有益な微生物が見つかるであろう」